デジタルトランスフォーメーション検定学習資料
DXの参考書籍
「デジタルトランスフォーメーション検定」は、まず、DXの現状やDXの技術、DXの展開などに関するDX全体の知識を捉えることを重視しており、それが皆様のDX学習の基礎になると考えています。
なお、試験問題の作成には様々な書籍を参考とさせていただいておりますが、特に下記の書籍はDXの全体像が記述されていることから本認定試験の参考図書とさせて頂いております。
まずは (1)「今すぐ知りたい DXの基礎」の書籍をしっかり学習されることをお勧めします。
次に(2)「図解 コレ1枚でわかる 最新ITトレンド」を併せてお読みいただくとITについて良く理解できると思います。
DXパスポートを受験される方は、「DXパスポート試験基礎テキスト」とあわせて(1)を学習することで合格の水準に達することが可能であり、(2)を学習すればさらに実力をつけることができます。
なお、DX関連の書籍は、上記以外にも素晴らしい書籍が多くございます。特にDXが「何か」そして、その「方法論」や「実践論」につきましては様々な書籍で、それぞれの先生方が考えを述べられておられます。
DX推進アドバイザーやDXオフィサーとなるためには、単なる知識のみでなく、自ら行動して組織を変革していく必要があり、多くの先生方の書籍は大変参考になります。
2冊の書籍以外にもできるだけ多くのDX関連書籍に目を通されることをお勧め致します。
なお、第3課題及び、第1課題の第1章の問題の参考資料として、下記の関連省庁や機関の「DXの参考資料」をご一読ください。
(1)今すぐ知りたい DXの基礎
発行 日経BPマーケティング
著者 日経クロステック編集
中村建助
1,980円(税込)
(2)図解 コレ1枚でわかる 最新ITトレンド
発行 技術評論社
著者 斎藤昌義
2,068円(税込)
【試験申込者限定】DXパスポート基礎テキスト(非売品)で試験対策を!
DXパスポート基礎テキスト(非売品)を発送手数料500円(税込)でお送りいたします。 DXパスポート試験をお申込みされた方限定で「用語集」「関連資料」「サンプル問題」の3つを収録したDXパスポート基礎テキストをお送りいたします。 |
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[テキスト詳細] |
DXパスポート基礎テキスト(非売品) 発送手数料:500円(税込) |
対象者 | DXパスポート試験 申込者 |
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テキスト発送予定 | 試験お申し込み後5営業日以内に順次発送 |
※試験お申込み時のカートで「試験と書籍を同時申込」を選択された方は、こちらからの追加申込は不要です。 |
受付番号下4~6桁を下のボックスに入力してください。
受付番号は試験申込時に送信された自動返信メールに記載されております。
DXの参考資料
NEW!
「令和4年通信利用動向調査 ポイント」
令和5年5月29日公表
総務省
2022年8月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等についての調査です。テレワークの導入状況、クラウドサービスの利用状況など企業におけるDXの現状を知るうえで参考になります。(2023年11月13日UP)
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「DXレポート2.2(概要)」
令和4年7月
デジタル産業の変革に向けた研究会
※これまでのDXレポートの内容を踏まえて、DXをさらに推進するため、デジタル産業の変革に向けた具体的な方向性やアクションについて提示されています。
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「DXの現況」(独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)「DX白書2023」より抜粋)
※「DX白書2021」の続刊として、「DX白書2023」がIPAより公開されました。同書から、DXの現況として注目される部分を抜粋した資料です。
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「DX(デジタルトランスフォーメーション)投資促進税制の見直し及び延長」
2023年2月28日
経済産業省
※DX投資促進税制の適用期限が、要件を見直した上で2年間延長されました。
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「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート(2021年版)概要版」
2022年8月17日
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)社会基盤センターDX推進部
※最終3ページの「まとめ」では、我が国企業全体としてはDXに向けた取組が加速してきている旨が記されています。
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「デジタルガバナンス・コード2.0」
2022年9⽉13⽇改訂
経済産業省
※「DX推進ガイドライン」は「デジタルガバナンス・コード」と統合され、「デジタルガバナンス・コード2.0」として公表されました。
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「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2022」
2022年6月7日改訂
※「企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業」が選定されています。
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「DXレポート2.1(DXレポート2追補版)」
令和3年8月31日
デジタル産業の創出に向けた研究会
※デジタル変革後の産業の姿やその中での企業の姿、そして企業の変革を加速するための課題や政策の方向性について記されています。
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DX認定事業者(IPA)
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