デジタルトランスフォーメーション検定学習資料
ＤＸの参考書籍
「デジタルトランスフォーメーション検定」は、まず、ＤＸの現状やＤＸの技術、ＤＸの展開などに関するＤＸ全体の知識を捉えることを重視しており、それが皆様のＤＸ学習の基礎になると考えています。（１）と（２）は、協会が作成した公式の参考書籍になります。
試験問題の作成には様々な書籍を参考とさせていただいておりますが、特に（３）と（４）の書籍はＤＸの全体像が記述されていることから本認定試験の参考図書とさせて頂いております。
なお、ＤＸ関連の書籍は、上記以外にも素晴らしい書籍が多くございます。特にＤＸが「何か」そして、その「方法論」や「実践論」につきましては様々な書籍で、それぞれの先生方が考えを述べられておられます。
ＤＸ推進アドバイザーやＤＸオフィサーとなるためには、単なる知識のみでなく、自ら行動して組織を変革していく必要があり、多くの先生方の書籍は大変参考になります。
これら４冊の書籍以外にもできるだけ多くのＤＸ関連書籍に目を通されることをお勧め致します。
また、その他の参考資料として、下記の関連省庁や機関の「ＤＸの参考資料」をご一読ください。
（１）DXオフィサー認定試験 公式テキスト
（２）DXオフィサー認定試験 公式精選問題集
（３）DX検定 一問一答合格マスター NEW!
DXオフィサー認定試験で無料プレゼントさせて頂きます。
試験に申込で書籍をもらう
（４）今すぐ知りたい ＤＸの基礎
発行 日経ＢＰマーケティング
著者 日経クロステック編集
中村建助
1,980円（税込）
（５）図解 コレ１枚でわかる 最新ＩＴトレンド
発行 技術評論社
著者 斎藤昌義
2,068円（税込）
ＤＸの参考資料
NEW!
「デジタルガバナンス・コード3.0」（2024年11月8日追加）
経済産業省
「デジタルガバナンス・コード2.0」について、経営者がDXに取り組むことを推進するため、DX推進による企業価値向上に焦点を当てた改訂が実施されました。柱立ての名称・構成が大幅に見直されています。
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「DX動向2024」（2024年8月2日追加）
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）（2024年6月27日）
IPAは、日本の企業におけるDXの取組・評価・成果や技術利活用、人材の育成などに関する調査を2024年2月上旬～5月上旬に実施しました。その最新の調査結果が「DX動向2024」として公表されました。
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「令和５年通信利用動向調査 ポイント」
令和６年６月７日公表
総務省
2023年８月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等についての調査です。テレワークの導入状況、クラウドサービスの利用状況など企業におけるDXの現状を知るうえで参考になります。（2024年8月2日UP）
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「DXレポート２.２（概要）」
令和4年7月
デジタル産業の変革に向けた研究会
※これまでのDXレポートの内容を踏まえて、DXをさらに推進するため、デジタル産業の変革に向けた具体的な方向性やアクションについて提示されています。
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「DXの現況」（独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）「DX白書2023」より抜粋）
※「DX白書2021」の続刊として、「DX白書2023」がIPAより公開されました。同書から、DXの現況として注目される部分を抜粋した資料です。
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「DX（デジタルトランスフォーメーション）投資促進税制の見直し及び延長」
2023年2月28日
経済産業省
※DX投資促進税制の適用期限が、要件を見直した上で２年間延長されました。
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「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2021年版）概要版」
2022年8月17日
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）社会基盤センターDX推進部
※最終３ページの「まとめ」では、我が国企業全体としてはDXに向けた取組が加速してきている旨が記されています。
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「デジタルガバナンス・コード2.0」
2022年9⽉13⽇改訂
経済産業省
※「DX推進ガイドライン」は「デジタルガバナンス・コード」と統合され、「デジタルガバナンス・コード2.0」として公表されました。
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「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2022」
2022年6月7日改訂
※「企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業」が選定されています。
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「DXレポート２.１（DXレポート２追補版）」
令和3年8月31日
デジタル産業の創出に向けた研究会
※デジタル変革後の産業の姿やその中での企業の姿、そして企業の変革を加速するための課題や政策の方向性について記されています。
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ＤＸ認定事業者（IPA）
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